【タイ向けWebマーケティング】世界の最新トレンドをタイ向けのデジタルプロモーションに活かすには？
コロナ禍/コロナ収束後に向けて取り組むべきことについて

こちらのコラムでは、タイ向けのデジタルプロモーションについて、「世界のWebプロモーション最新トレンド」「多言語におけるWebプロモーション立案セオリー」「タイの特徴」「タイのコロナ禍における動向」の項目別に解説しています。

目次

• 世界のWebプロモーション最新トレンド
• 多言語におけるWebプロモーション立案セオリー
• タイの特徴

世界のWebプロモーション最新トレンド

　中国でのここ2～3年のトレンドは、「ライブストリーミング Eコマース」です。日本で言うテレビショッピングのようなもので、「Weibo」や「WeChat」などのSNS上において商品を売り買いすることができます。この手法が流行した当初は、一過性のトレンドだと揶揄されていましたが、昨年2021年のシングルデ―（11月11日：独身の日）では著名なインフルエンサーが1日で日本円にして800億円を売り上げるなど、人気は衰えず、プロモーション手法の1つとして確立しています。

　欧米欧州では「3Dデジタルサイネージ」など、広告の表現方法が進化してきています。平面的なデジタルサイネージに加え、上の写真のような立体感を味わうことのできるものが増えてきています。

　コロナ初期では、ステイホームを促すプロモーションが目立ちました。上の写真では、シンガポールのマーライオンが「留守にしています、コロナが落ち着いたら戻ります。」と書き残し姿を消すなど、ユニークな表現の広告も打ち出されました。

　有名企業のコロナに関するプロモーションをご紹介します。
　上の写真のソーシャルディスタンスを呼びかける広告では、マクドナルドのMを離したり、コカコーラの文字の間隔を開けるなど、ソーシャルディスタンスを意識した広告が打ち出されました。

多言語におけるWebプロモーション立案セオリー

　海外向けのデジタルプロモーション戦略で活用する考え方やフレームワークは日本向けのものと変わりありません。ただし、「②環境・現状分析」「③戦略方針策定」「④戦術・実施施策策定」では対象とする国や地域ごとに組み立てていく必要があります。

　「④戦術・実施施策策定」では、「潜在層」「顕在層（無指名層）」「顕在層（指名層）」など、各ターゲット層に合った手法を選択する必要があります。また、国や地域によって手法に合った媒体が異なるため、使い分けしなければなりません。

　上の図は、Webプロモーション手法をマトリクス化したものです。
　潜在層向けの手法は左下の「認知向上＝広告向き」、顕在層向けの手法は右上の「実利優先＝販促向き」が対象となります。
　また、SNS広告のようにリーチが幅広い広告手法もございます。広告メニューによってはセグメントの強弱をつけることが可能なため、各広告メニューの特性を捉えて選定する必要があります。

タイの特徴

　海外向けのデジタルマーケティング戦略で注意すべき点は以下の５点です。

1. 市場特性（商品/サービスに対して）
2. 媒体・メディア・トレンド特性
3. 言語特性
4. デザイン・クリエイティブ特性
5. 法規制・文化・インフラ環境特性

　特に、4.の「媒体・メディアトレンド特性」では、日本で主流のデザインがタイでは受け入れられていない場合や、宗教的にNGの表現もあるため注意が必要です。

　こちらはタイの市場特性です。
　タイの日系企業法人社数は2,221社で、アメリカ・中国に次いで3番目の多さです。また、日系企業数としては5,800社を上回るというデータもあり、タイ国内では7万5,000人以上、バンコクだけでも5万5,000人もの日本人が駐在しており、日本と親密な関係であることが分かります。

　こちらはタイと日本のデジタル広告費の比較です。
　日本でもデジタル広告費は年々成長しています。2020年で2兆円を超えており、広告費全体の40％以上をデジタル広告費が占めています。一方で成長率は鈍化傾向にあります。
　タイのデジタル広告費の成長率は2018年までで年次30％以上でしたが、近年は15％前後と、少しずつ市場が成熟してきています。
　しかし、近年は広告費がリアル広告からデジタル広告にシフトする流れが強まり、成長率は伸び続けています。

　また、タイにおける広告費の手法別の内訳では、Facebookが全体の30％以上、次いでYouTubeが20％のシェアを占めており、SNS広告だけで半数以上のシェアを持っています。日本ではSNS広告のシェアが30％弱、検索連動型広告（Google広告など）が40％ですが、タイでは検索よりもSNS広告や動画などビジュアルを重視した広告のシェアが高いのが特徴です。

タイでのインターネットの利用率は日本よりも少ないですが、近年のスマートフォンの爆発的な普及に伴い、スマートフォン経由のインターネット利用が増加し、1人あたりのインターネット利用時間は日本と比較しても多い状況です。
また、動画の視聴時間は世界で1位2位を争うほど多いと言われており、ビジュアルや視覚的に体験する物事に触れている時間が多いのがタイの特徴です。

上の図は、タイのSNSの月刊アクティブ率について表したデータです。
日本と比較しても、各メディアのアクティブ率が高いことが分かります。また、近年はこれらの媒体に加えてTikTokのアクティブ率も年々伸びているため注意すべきチャネルと言えます。

　タイでの人気のWebサイトTOP10は上記の通りです。世界的に利用されている「Google」「Facebook」「YouTube」「Twitter」がある中、タイ固有のメディア「Pantip」「Sanook」もランクインしています。

　タイでのEコマースのマーケットに関しては「Lazada」「Shopee」が寡占している状況です。「Lazada」「Shopee」は、タイに関わらず東南アジア圏において各国展開しており、膨大なユーザーを有しています。
　なお、ECサイトの支払状況では、日本と比較して支払い方法が分散しており、日本で主流の支払い方法であるクレジットカード決済の割合は半数の32％ほどです。

　YouTubeについて、タイでのチャンネル登録者数や視聴回数を見ると、日本のトップユーチューバーをはるかに上回っていることが分かります。また、個人のYouTubeよりも「エンタメ」や「Media（テレビ局）」のオフィシャルチャンネルの登録者が多いことが分かります。

　Facebookのファン数では、1,000万を超えるサイトがいくつか存在します。マスコミのサイトが多くランクインしており、SNSを活用して即時性のある情報を入手しているというニーズが見て取れます。

　東南アジアでは比較的インフルエンサー施策が受け入れられている状況です。
　注意点として、インフルエンサー施策は成果が可視化しづらいことや、案件によってはプロモーションの内容を企業側でコントロールできない場合があり、委託料の変動が多いため、予算に制限があり、早期で成果を求めたい企業にとってはハードルが高い施策と言えます。

　こちらはTikTokを活用したインフルエンサーの一覧（ベトナムの例）です。
　今まで、東南アジアでは「Facebook」「Instagram」「ブログ」などを活用したインフルエンサーが主流でしたが、近年はTikTokをメインの情報発信プラットフォームとして活用しているインフルエンサーが増えてきています。
　SNSの各媒体はリリース当初と比較してユーザーの年齢層が上がってきており、Facebookは30歳以上、Instagramは20～30代、TikTokは10～20代の若年層をカバーすることができます。
　今後、若年層をターゲットにプロモーションを考える場合はTikTokの活用もマーケティング施策の1つとして考える必要があります。

　ここまでは世界のデジタルマーケティングトレンドとタイの市場状況について解説いたしました。
　さらに、タイ向けのデジタルプロモーションを行う上での「言語特性」「クリエイティブ特性」などを知りたい方は、以下より無料で資料をダウンロードいただけますので、ぜひご利用ください。

＜この資料で分かること＞
・言語特性
・クリエイティブ特性（バナーレイアウト・カラートーン・素材）
・法規制・文化・インフラ環境特性（PDPAなど）
・タイにおける日経企業プロモーション事例
・タイのコロナ禍における動向（検索トレンド・プロモーション事例）

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