コロナ禍によるオンラインショッピング再編成

デジタルマーケティングリサーチ会社のeMarketerが、Insider Intelligence のデータを分析し、コロナで変容したオンラインショッピングの再編成を30以上ものグラフをつかってレポートしています。eコマースの加速は、世界のどこで起こっているのか。Amazonなど小売業界のメディア広告は、どう活用すべきか、従来のオールドメディアとTik Tokなどの新規メディア、どこに広告費用をかけるべきなのか、を分析しています。

eコマースの成長を地域ごとに見てみると、202年のコロナ禍で、世界中どの地域も、まるでサメの背びれのように大きく成長しています。ただし、アジア太平洋地域は、2020年に先立って、中国でeコマースが爆発的に成長したため、他の地域よりコロナによる成長は、緩やかでした。(参照※1、グラフa)しかし、小売業全体におけるeコマースのシェアは、各国でばらつきがあります。

先程のeコマースの成長で、コロナ禍で著しい成長を見せた、南米のブラジルでは、eコマースは、依然として小売業全体の12.3%のシェアで、11位。メキシコも12.4%で10位です。北米のシェアは、米国は15.0％で6位、カナダはシェア13.6%で8位です。欧州でもドイツやフランスはシェアは約1割程度、順位も上位10位には入っていませんが、特筆すべきは、英国で、eコマースのシェアは35.9%、購買チャネルとしても、なんと2位となっています。コロナ前は島嶼が多く、配送面で課題があり、eコマースの進展はまだまだ先と思われていたインドネシアでも、今やeコマースは小売全体の4分の1以上のシェアを占め、4位の購買チャネルとなっています。独自の進化を見せるオンラインショッピング国の中国では、eコマースが堂々1位。インドは、まだ普及率は低く、7.8%、18位です。(参照※1、画像1)

近年の米国のeコマースの成長は、モバイルからの購入や日用品をオンラインで購入する機会が増加したことが大きな要因です。(参考※1、グラフb)人々が日用品や生鮮食品などまで、オンラインで購入するようになり、Amazon一強だった米国のeコマースシェアに、わずかですが、かげりがさしています。WalmartやTarget、Best Buy、Costco、 Krogerなど、これまで実店舗での購入が主流だった大手スーパーが、オンライン販売に力を入れ、D2C(Direct to Consumer メーカーが直接小売)が進展してきています。また、これらのD2Cを、新たな広告メディアとして活用する動きもあり、小売メディアへの広告費用が増加しています。また、米国ではインターネットに接続されているコネクテッドTVへの広告費用も増加しています。米国では、中国ほど、SNSコマースは盛り上がってはいませんが、多くのユーザーがより多くの時間をSNSで過ごしているのは変わりません。米国Z世代は特に、他のどの世代より、多様なSNSプラットフォームを使用していて、TikTokがシェアをのばしています。エンゲージメントを高めるため、動画やインフルエンサー起用も視野にいれるべきでしょう。(参照※1、グラフc)

【出典元】           
※1　The Great Realignment | Insider Intelligence & eMarketer
https://on.emarketer.com/StatPack-20221220-Tealium_New-Bus-Reg-Page.html