第3回（2008年）　国内SEO市場規模予測

検索エンジンマーケティング(SEM※2)を手がけるアウンコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：信太明）は、昨年に引き続き、検索エンジンマーケティングの代表的な手法であるSEOに関する市場規模を試算いたしましたので、ここにお知らせいたします。
3回目の市場規模予測となる今回は、取りまとめの過程において、日経ネットマーケティング（日経BP社）の協力を得ております

SEO 市場規模の推移について

■ SEO市場、2007年は前年予測を上回る24.9%の成長を記録

当社が昨年行った試算によれば、2007年、SEO市場は92億円に達する見込みでしたが、最終的に全体で99億6千万円と、昨年試算を上回る結果となりました。
SEOに対する認知および理解の向上により、大手企業を中心に、ウェブサイトの構造的問題の洗い出しや改善提案等、SEO業務を外部の専門業者に委託するアウトソーシングの流れが加速し、対前年58%増の26億円に達したことが、上記結果の一因となっています。
また、外部委託によらず、SEO業務を企業内で完結させるインハウスのカテゴリでも、書籍や有料セミナー等のニーズに加え、ディレクトリ登録等、適切なリンク面の対策の重要性の認識が進んだことで、対前年15%増の57億1千万円へと伸長が見られています。なお、インハウスのカテゴリでは、アウトソーシングに比べて商材単価が低く設定される傾向がありますが、SEO導入に積極的な中小企業を背景に、全カテゴリ中、最大規模の市場を形成しています。
一方、外部業者が製作したソフトウェアを自社ウェブサイトに適用して対策を行うツールのカテゴリでも、その簡便性から順調な推移を見せており、対前年22%増の16億5千万円となりました。

■ SEO市場、2010年には160億円規模へ

今回当社が行った試算では、2007年、SEO市場規模は100億円規模となり、2010年には160億円規模へと成長すると予測いたします。
アウトソーシングのカテゴリでは、今後も大手企業を中心にSEOの新規導入と継続的な外部発注が進み、2011年まで高い成長が続くと試算します。
また、中堅・中小規模の企業においても積極的なSEOニーズは今後も拡大し、特に利便性に加えて精度の高まりも見せつつあるツールのカテゴリにおいては、2010年頃まで年間10%の成長が継続すると見込まれます。

SEO市場規模の推移と構成

【市場規模算出の方法について】
世界各国の報道資料やレポートによる動向調査のほか、業界関係者へのヒアリング調査、ならびに当社独自の調査等により収集された情報を基に、試算いたしました。

【昨年の予測について】
2007年1月22日に発表した昨年段階での予測に関しては、下記URLをご参照下さい。
https://www.auncon.co.jp/corporate/pdf/20070122.pdf

【注記】
※1 「SEO（エスイーオー）」
「SearchEngineOptimization」の略称で、ユーザーが「Google」や「Yahoo!JAPAN」などの検索サイトにおいて特定のキーワードで検索した際、検索結果に自社のウェブページを上位表示させるための技術のこと。検索エンジン最適化とも言われる。

※2 「SEM（エスイーエム）」
「SearchEngineMarketing」の略称で、検索サイト/検索エンジンを活用したマーケティング全般。

※3 「アウトソーシング」
企業が、SEO業務の一部、もしくは全部を切り出して外部の専門企業に委託する形式のこと。料金体系は大きく分けて「コンサルティング（顧問）型」と「成果報酬型」に分かれており、「コンサルティング（顧問）型」は発注元企業より、着手金・コンサルティングフィーなどの料金を、施策キーワード数や難易度、作業工数に応じて請求するのが一般的。一方、「成果報酬型」は施策キーワード単位で価格テーブルを策定し、順位や問い合わせ数によって請求金額が変動する形態を採る場合が多い。

※4 「コンテンツ連動型広告」
P4Pのうち、Webページの意味・内容を解析し自動的に配信・表示される広告で、検索連動型広告の関連サービスともいえる。サイト運営者がページに広告スペースを設置すると、広告配信元はそのページ内容や文脈を解析し、適切な広告を配信する。代表的サービスはグーグル「コンテンツ向けアドワーズ広告」およびオーバーチュア「コンテンツマッチ」。閲覧者が広告をクリックした時点で広告出稿者への課金とサイト運営者への支払いが発生するものが一般的。

※5 「ツール」
企業が、SEO業務の一部、もしくは全部を行う際に、外部企業が製作したソフトウェアを自社ホームページに適用して対策を行う形式。SEOに対応したCMS（コンテンツマネジメントシステム）、ログやHTMLソースの情報を分析して自動的にレポートやウェブページを生成するツールなどが該当し、多くのツールベンダーやSEO専門企業が自社の製品として発表している。広義ではインハウスに該当するが、ツールの提供元への支払いが発生するため、あえて個別の分類とした。