【2021年最新】欧米・欧州向けWeb広告の国別の特徴と注意事項（広告文編）

欧米・欧州のウェブ広告事情を知りたい。
欧米・欧州に向けたウェブマーケティングをしたい。
欧米・欧州に向けたウェブ広告を検討している。
こちらの記事は、上記のような課題をお持ちのマーケティング担当者様向けのものです。

欧米・欧州向けにウェブ広告を行う上でのポイントや注意事項を解説いたします。

目次

欧米・欧州のインターネット広告費の推移
どこに広告を出すべき？アメリカ・欧州で人気のプラットフォームとは
欧米・欧州向けのプロモーションを行う上での注意点
どんな広告文が最適？　広告作成時の注意点まとめ
まとめ

欧米・欧州のインターネット広告費の推移

欧米における2020年度のインターネット広告費は1250億ドル（＝約13兆円）となりました。
2020年は新型コロナウイルスの影響もあり、2019年と比較すると15億ドル（約＝1600億円）減少。中でもGoogle広告の広告売上は5.3%減少と、初めて前年比を下回る結果となりました。
しかし、2020年は売上が落ち込んだものの、2000～2019年までは右肩上がりであり、2021年、2022年は売上が回復し、2019年の実績を更に上回る予測が出ています。

参照元：statista Internet advertising spending in North America from 2000 to 2022
https://www.statista.com/statistics/882027/internet-advertising-expenditure-in-north-america/

参照元：Ad MarkeTech 2020年はGoogle(アメリカ)の広告売上が初めて減少する年になる
https://www.admarketech.com/2020/06/google-ad-revenue-drop-2020.html

中欧および東欧では、2020 年の総広告費は前年比で 4.7% 減少しているものの、インターネット広告費は右肩上がりのままです。これは、コロナウイルスの影響により、デジタルコンテンツ、及びEコマースの需要と供給の急拡大が原因と考えられ、2025年まで上がり続ける予測が出ております。

参照元：S&P Global Digital ad spend in Europe resilient in face of pandemic
https://www.spglobal.com/marketintelligence/en/news-insights/latest-news-headlines/digital-ad-spend-in-europe-resilient-in-face-of-pandemic-62615837

新型コロナウイルスは、2020年度広告宣伝費の減少に多大な影響を及ぼしましたが、2020年後半には徐々に回復いたしました。また、デジタルメディア広告費は、テレビなどの従来のメディアよりも高い割合で成長し続け、広告費の50％以上を占めるまでに成長しています。

また、東京オリンピックの影響で各社の広告費が上乗せされ、新型コロナウイルスが広まる前よりも広告宣伝費は増加するとIPGのMagna、PublicisのZenith、WPPのGroupMの3つの著名なグローバル広告代理店が予測しています。

参照元：Forbes Ad Agency Forecast: Expect The Advertising Market To Rebound In 2021
https://www.forbes.com/sites/bradadgate/2020/12/14/ad-agency-forecast-expect-the-advertising-market-to-rebound-in-2021/?sh=13a7a8c96adb

どこに広告を出すべき？アメリカ・欧州で人気のプラットフォームとは

上記のグラフはアメリカのSNSシェアを表したものです。
YouTube、Facebook、Instagramが高いシェアを占めていますが、4G/5Gなど、大容量でのデータ通信が可能となった昨今、YouTubeのシェアは急成長しており、2019年度の広告売上は前年比36％増となっております。

参照元：DATAREPORTAL DIGITAL 2020: THE UNITED STATES OF AMERICA
https://datareportal.com/reports/digital-2020-united-states-of-america?rq=digital%202020%20united

参照元：BUSINESS INSIDER ついにYouTubeの広告売上が明らかに…2019年は前年比36%増の150億ドル
https://www.businessinsider.jp/post-207025

欧米・欧州向けのプロモーションを行う上での注意点

GDPRについて
欧米・欧州にプロモーションをする上で念頭に置かなければいけないのが、「EU一般データ規則」です。通称GDPR（General Data Protection Regulation）と呼ばれています。 これはEUが個人情報のデータ保護のために定めたEU域内に適用される法令のことです。

具体的には監視、暗号化、匿名化など、セキュリティ面における重要事項の明確化、情報を管理している組織やデータバンクに個人データへの侵害が確認された場合、迅速に個人に通知しなければならない権利などです。

これらを遵守しなかった場合、規制に違反したと認められた際に多額の制裁金が課せられてしまいます。EU居住者の個人データを取り扱う場合、EUで活動する企業だけではなく、企業規模やネームバリューに関係なく、必ず対応する必要があります。

EU居住のユーザーの個人情報を取り扱う場合はすべて適用対象となるため、
・EUに支店や子会社がある
・EUに向けて商品、サービスを提供している
・EUから個人データの処理について業務委託等を請け負っている企業

→このような企業はすべて対象となります。

※また、Cookieなどで得られる個人データ処理も対象となるため、
トラフィックの情報を利用する事があるWEB広告を扱う場合ほぼ全て対象となります。

具体的な対策方法として、GDPRの第32条および前文(83)では、
データ保護技術のひとつとして情報の暗号化が推奨されています。

そのため、PCやHDD、USBメモリなどの記録メディア、共有フォルダなどの個人データの暗号化は必須となります。
とは言っても、たくさんの個人商法を取り扱う場合、すべて手動で暗号化することは困難ですし、効率も悪いです。そこで、暗号化/復号を意識せず暗号化できるツールなどの導入を検討する必要があると言えます。

また、GDPRは違反企業に対して非常に厳しい罰則を定めています。
・個人データの取り扱いに関して適切な安全管理対策を実施しなかった
・個人データの取り扱いに関する記録を残していなかった
・データ保護責任者が配置されていなかった場合
などの問題が見られた場合、

最大で該当企業における全世界年間売上の2％または1千万ユーロの、いずれか高い方が制裁金として課されると定められています(第83条第4項)。さらに、個人データの基本的取扱い原則（同意の条件を含む）に違反したり、個人情報漏洩などのデータ主体の権利を侵害したり、域外移転に関するルールを遵守しなかった場合などには、最大で該当企業における全世界年間売上の4％または2千万ユーロの、いずれか高い方が制裁金として課されると定められています（第83条第5項）。

EU圏内にプロモーションを検討の場合、個人情報の取り扱いには十分注意してください。

参照元：個人情報保護委員会 GDPR（General Data Protection Regulation：一般データ保護規則）
https://www.ppc.go.jp/enforcement/infoprovision/laws/GDPR/

どんな広告文が最適？　広告作成時の注意点まとめ

1.地域ごとの表現に合わせたキーワード設定を行う
リスティング広告のキーワードの設定の際、言葉の表新型コロナウイルスは現方法が複数存在し、特殊な表現をする場合があるので注意が必要です。

例えば、「It’s a piece of cake」＝「一切れのケーキ（直訳）」＝「容易にできる（英語圏）」など、直訳と現地での解釈が異なる言語には注意が必要です。

また、検索語句のトレンドも日本とは異なります。
旅行先の情報収集をする場合、日本人は、「目的地＋ホテル」などと、名詞を羅列して検索する場合がほとんどですが、欧米・欧州では以下のように名詞と動詞の掛け合わせで検索されています。

「where to stay in 目的地」
「where is 目的地」
「how to get to 目的地」
「what to see in 目的地」
「things to do 目的地」

また、単数形と複数形で検索される語句は、両方のパターンを準備しておくと良いです。
複数形で検索されることが多いですが、どちらも対策することで漏れなくアプローチすることができます。

2.ネイティブによる広告文作成を行う
広告文の作成はネイティブに依頼するのが望ましいです。非ネイティブによる英語では、不自然な表現になってしまう可能性があり、その場合ターゲットユーザーに不信感を与えてしまい、結果的にクリック率やコンバージョンが減少する要因になります。

3.各国の表記に注意する
言語表現はもちろんですが、日付や時間、電話番号の表記方法が国によって変化します。
一目で情報がユーザーに伝わっているか否かで、クリック率に大きな差が生まれます。
ひと目でユーザーに情報が伝わるように、必ず各国の表現方法に注意するようにしましょう。

例1：10,000円　→100$ or 100€
例2：2010年11月16日金曜日 → Friday, November 16, 2010
例3：夜7時、19時 → 7:00 p.m.（12時間表記＋a.m. or p.m.）

4.【ターゲットごとに響く言葉が変化】キャッチコピーとコンテンツ傾向について
世代や期間、話題性について追記するなどターゲットに寄り添った内容のコンテンツ、広告文を作成するのが主流となっています。

世代ごとには下記のような内容が盛り込まれています。
今回は、例として旅行コンテンツを調べる際のユーザーの傾向を列挙いたしました。

ベビーブーマー　 56歳以上
旅行先選定権を持ち、予算にあまり縛られず、
活動的でアウトドアや観光を好む傾向にあります。
ジェネレーションX　 36歳～55歳の子育て世代
他の世代に比べると旅行頻度は少なく、旅行先にそれほどこだわりません。
家族が楽しめることを優先し旅行先を選定します。
ミレニアル世代　 24歳～35歳
頻繁に旅行にでかけますが、旅行意欲が他の消費にブレることも多い世代です。「人生は一度だけ(YOLO)」経験を愛し、アウトドアアクティビティを楽しみます。
ジェネレーションZ　9歳～23歳
考え方が柔軟で、バケットリスト(死ぬ前にやることリスト)志向。リラックスできるか、またはユニークな経験を求め、もうすでに頻繁に旅に出かけている世代です。
ジェネレーションα　2010年以降生まれの0歳～9歳
真のデジタル・ネイティブ。人類史上最も長生きで豊かな世代で、2025年には20億人規模になることが想定されます。年齢は若いものの、すでに家族旅行の目的地選定に大きな影響力を持っています。

参照元：Expedia
https://blog.advertising.expedia.com/new-research-how-generation-alpha-influence-family-trip-decisions

まとめ

いかがでしたか？
欧米・欧州でのプロモーションを考える際、ご参考にいただけると幸いです。

要点をまとめると以下のようになります。

・世界的にこれからもインターネット広告市場は伸びていく傾向にあり。
・主に使用されているサービスはGoogle、Facebook、YouTubeだが、ローカルで使用されるサービスにも目を向けることが重要。
・国によって文化、表現が異なるので必ずネイティブの方に翻訳を依頼するようにし、各国に好まれるデザインで広告を作成する。

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