• 2026.03.05

AI時代の検索データが映す「いまの日本」
スポーツ・災害・国際情勢から読み解く訪日旅行関連の
急上昇検索キーワード【冬期】

 アウンコンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:信太 明、東証スタンダード:2459)は、AIマーケティング(AI最適化・AIを活用したマーケティング支援)*、グローバルマーケティング(国内・海外向けの販売促進・AI活用支援)**などのマーケティング事業を展開しています。
 この度、日本を除く世界39カ国・地域を対象に、2025年11月5日から2026年2月8日までの期間で、訪日旅行に関連した急上昇検索キーワードを調査***しましたので、その結果をお知らせいたします。
 前回の秋期における調査を行った際のリリース(2025年12月4日)はこちらをご覧ください。

*  AIO(AI最適化:AIO×SEO)[サービス概要:https://www.auncon.co.jp/solutions/aio/
** 国内外向けSEO(検索エンジン最適化)、国内外向け広告[サービス概要:https://www.auncon.co.jp/service/
*** 今回の調査における各検索キーワードランキングは、「Googleトレンド」により集計された、注目度を反映した推定値である点にご留意ください。

■はじめに

 今回の各国・地域別の検索キーワードランキングでは、サッカーを中心としたスポーツ、衆議院議員選挙に関連する政治情勢、地震などの自然災害が訪日旅行に関心を持つ人々の注目テーマとなっていることが明らかになりました。
 スポーツでは、日本代表戦や国際大会をきっかけとした検索が多くみられ、「日本 vs ○○」といったキーワードが、サッカーやラグビーなどの競技で確認されました。日本代表選手の活躍や注目が、訪日旅行への関心を高める一因となり得ることが示唆されます。
 一方、渡航情報や現地の安全性に関する確認と並行して、日本の文化・イベント・新たな観光スポットに対する関心も広がっています。
 このような検索動向や観光需要を継続的に把握することは、各国・地域の文化的背景やトレンドの変化に対応した、より効果的なマーケティング施策の展開が重要になります。

【複数の国・地域のランキングでランクインした主な検索キーワード】

(※)各キーワードが、Google トレンドトップ10にいくつの国・地域でランクインしたのかを示しています。

■サッカーが与える日本への関心

 今回の調査で、最も多くの国・地域で共通して確認されたのは、スポーツに関する検索でした。特にサッカーを中心とした日本代表戦や国際大会に関連する検索は、アジアのみならず、中東、欧州、南米、アフリカに至るまで幅広く急上昇しており、日本が世界的なスポーツ関心国として強く認識されていることが明らかになりました。
 なかでも、2025年10月~11月にかけて日本で開催されたサッカー大会についての検索が目立ちました。調査期間中には、日本代表の試合に関する対戦カードや試合結果に関する検索が各国で確認されており、日本代表戦が世界的な関心となっていることが読み取れます。
 こうした検索データから、スポーツを起点とした関心の広がりが、国境や文化の違いを超えて日本への注目を生み出しており、結果として日本の国際的な認知や好感度を支える重要な要素の一つとなっていると考えられます。今後も、日本人選手の活躍や、日本国内で開催される国際試合などを契機に、スポーツ観戦と地域観光を組み合わせた旅行スタイルへの関心が、さらに高まることが期待されます。

■地震・自然災害に関する検索と訪日旅行者の心理

 今回の調査では、地震や自然災害に関する検索が22か国で急上昇していることが確認されました。「日本 地震」「日本 地震 最新」「津波警報」など、安全性を確認する目的と考えられる検索が見受けられます。
 背景として、今回の調査期間中には、震度5弱以上の地震が11月25日、12月8日、1月6日と計3日間発生しており、これらの出来事が検査行動に影響を与えた可能性があります (※1)。
 こうした検索動向は、日本旅行を検討する人々が、渡航前に慎重に情報を収集し、安全性を確認した上で意思決定を行っていることを示しています。「津波」「警報」といったワードが含まれている点から、日本が“地震大国”として認識されている現実が、旅行前の検索行動に強く影響していることがうかがえます。
 一方で、「旅行」「観光」といったキーワード、同時に検索されており、不安を抱えつつも、日本への期待や関心を持ちながら情報収集を行っていると考えられます。

■「日中間情勢」への関心

 今回の調査では、日中間の政治・安全保障情勢を背景とした検索キーワードが含まれている点も、特徴としてあげられます。
 中国、香港、台湾、東南アジアの一部では、「日本の選挙」「日本首相の対台湾発言」「日中関係」「渡航警戒」といった検索が急上昇しており、日本国内の政治動向や外交姿勢が、近隣国・地域の関心事項として強く意識されていることがうかがえます。
 特に中国・香港・台湾では、日本の衆議院選挙や高市早苗首相に関連する検索が目立ちました。これらは単なる政治ニュースとしての関心にとどまらず、自国・自地域の安全保障や渡航判断に直結する情報として検索されていると考えられます。実際、「警戒情報」「外務省」といったキーワードが検索されていることが確認されています。
 また、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、フィリピンにおいても、日中関係や台湾情勢の検索が見られ、日本旅行を検討する際の安全性確認や情勢把握が重要な判断材料となっていることが示唆されます。
 なお、日本政府観光局(JNTO)の国別訪日者数を確認すると中国からの訪日については、2025年1月~10月は月約60万人~100万人が訪日していたのに対し、11月約56万人、12月は約33万人に減少していることがわかりました。タイ、シンガポール、インドネシア、フィリピンについては、大きな変動は見られませんでした(※2)。
 2025年12月のマレーシアからの訪日は10万人を超え、過去最高を記録しました。これは、スクールホリデーやクアラルンプール―関西間の直行便数の増加の影響が考えられます。(※3)
 こうした傾向から、日本はアジアにおいて「観光先」や「文化発信国」であると同時に、地域情勢に影響を与える政治・外交上の重要な国家として認識されていることが明らかになりました。

■さいごに

 今回の調査では、世界における「日本」への関心が、スポーツ、日中情勢、災害など、多様なキーワードで検索されていることが明らかになりました。
 スポーツ分野では、日本で開催されたサッカー大会をはじめとする日本代表戦が国境を越えて検索されており、試合結果や内容に対する高い関心が確認されました。
 一方で、日中間の情勢においては、中国による日本渡航に関する注意喚起が引き続き行われており、訪日を検討する上での懸念材料となっていることも読み取れました(※4)。
 このように、日本は旅行先として観光地やイベント、文化体験への関心が高い一方で、地震や自然災害、国際情勢といった、事前に確認すべき不安要素も併せ持つ存在として認識されていることがうかがえます。

【国・地域別 検索キーワードランキング】

■調査概要

【調査主旨】
世界39カ国・地域における、訪日旅行関連の秋期の検索キーワードと動向調査

【調査要綱】

・対象国・地域: OECD加盟主要国を中心に当社にて抽出した39カ国・地域
・検索キーワード順位データ:Googleトレンド https://trends.google.co.jp/trends/
 <データ取得条件>
  [検索キーワード]:「日本」を各国の公用語で設定
  ※日本に関する検索を行う際に、英語を用いる事がある以下の国については、
   キーワードに「Japan」を設定し調査しております。
   (インド、インドネシア、ベトナム、アラブ首長国連邦、サウジアラビア、カナダ、エジプト)
  [調査対象期間]:2025/11/4~2026/2/8
  [カテゴリ]:旅行
  [取得データ]:「注目」の検索クエリで上位10件を取得(※旅行に著しく関連しないキーワードは除外)
・調査実施期間:2026年2月9日~2026年2月20日
・Googleトレンドの集計に関する詳細:Googleトレンドのデータに関するよくある質問
 - https://support.google.com/trends/answer/4365533

【出典】

(※1) tenki.jp – 過去の地震情報震度5弱以上
https://earthquake.tenki.jp/bousai/earthquake/entries/level-5-minus/
(※2) 日本政府観光局(JNTO) – 訪日外客数計
https://www.jnto.go.jp/statistics/data/visitors-statistics/
(※3) クアラルンプール=アジアインフォネット
,https://www.asiainfonet.com/2026/01/23/02-1353/
(※4) ロイター – 中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセル延長 , https://jp.reuters.com/world/china/X2IUCZCUIFISPOYQQXDZXPYIVE-2026-01-26/

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[社名] アウンコンサルティング株式会社
[本社] 東京都千代田区丸の内二丁目2番1号 岸本ビルヂング6F
[設立] 1998年6月8日
[資本金] 100,000千円(資本準備金538,774千円) 2025年11月末現在
[上場取引所] 東証スタンダード市場(証券コード:2459)
[代表者] 代表取締役CEO信太 明
[人員数] 35名(正社員のみ24名) 2025年11月末現在
[事業内容] マーケティング事業
-グローバルマーケティング(国内・海外向けの販売促進・AI活用支援)
-メディアマーケティング(火災保険・地震保険の申請サポート)
[URL] https://www.auncon.co.jp
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